環境保全エンジニアの収入・平均年収は400万円以上。公害防止装置や廃棄物処理プラント等に関わる技術者

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環境保全エンジニアの収入・平均年収は400万円以上。公害防止装置や廃棄物処理プラント等に関わる技術者

環境に関わる職業には環境コンサルタントや環境計量士など多くの種類があります。

中でも具体的に何をする職業なのか知らない人が多い環境保全エンジニアの収入について、仕事の大変さとやりがいも含めて解説します。

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1.公害防止装置や廃棄物処理プラント等に関わる技術者

環境保全エンジニアというのは特定の資格を示す言葉ではなく、主に公害防止装置や廃棄物処理施設・測定機器などを製造・施工している企業に勤務する技術者を意味します。

それらの機器や設備は地球環境の保全を目的に開発されているため、設計やメンテナンス等の業務を担当する技術者も環境保全エンジニアと呼ばれているのです。

環境保全エンジニアが扱う機器や施設は大気汚染防止や上下水道浄化・廃棄物処理を行う装置だけでなく、水質測定器や土壌分析装置に至るまで多岐にわたります。

それらの機器またはプラントを設計する技術者の仕事には、設置される場所への現地調査と設置後のメンテナンスおよび故障時の復旧対応まで含まれるのが一般的です。

環境保全エンジニアはそういった機器やプラントメーカーの社員以外にも、環境調査・分析を行う調査会社や研究機関に勤務している例も見られます。

2.環境保全機器のオペレーター職より高い給与水準

環境保全エンジニアの仕事内容や年収について検索すると、下水道処理施設や廃棄物焼却施設などの機器運転・点検といった運用管理業務に関する情報も多くヒットします。

そういった職種は概ね残業が少なく仕事そのものの負担は比較的軽いとされる一方、平均年収は300万円未満という例が多く給与水準は決して高くありません。

これらの職種も環境保全に関わる仕事には違いありませんが、機械や設備の運用管理を担当する仕事はエンジニアではなくオペレーターと言うべき職種です。

機械やプラントの設計・設置とメンテナンスを担当するエンジニアは専門性が高い職種のため、給与水準はオペレーター職よりも高いと推定されます。

設計技術職だけでなく施工管理やセールスエンジニアまで含めた求人情報を総合すると、環境保全エンジニアの年収は400万円以上に設定されている例が多いのです。

経験を積むことで給料はさらにアップするため、年収600万円から700万円に達する技術者も珍しくはありません。

3.仕事柄悪臭や汚れへの耐性も必要

下水道処理施設・浄水場や廃棄物処理施設などで機器の運転・管理に従事するオペレーターと異なり、環境保全エンジニアは常に悪臭や汚れにさらされているわけではありません。

それでも環境保全に関わる仕事柄、現地調査や機器の設置・メンテナンスといった業務ではどうしても悪臭に耐えるような局面が予想されます。

環境保全機器を設計するに当たっては大気汚染や水質汚濁・土壌汚染に関するデータを収集する必要も出てくるため、エンジニア自らが現場に出て調査やサンプリング作業を行うケースも少なくありません。

汚水浄化や廃棄物処理などの技術は日々進歩しており、既存の設備を置き換える形で最新機器を導入しようとしている施設も多いものです。

そういった施設では運転を長時間停止させることないよう機器の迅速な入れ替えが求められるだけでなく、機器の導入後に運転の異常や不具合が発生した場合は昼夜を問わず駆けつけての復旧作業が環境保全エンジニアに求められます。

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4.地球環境保護に大きな貢献

日常生活はもちろん企業のさまざまな事業活動を通じて、大気や水・土壌といった地球環境に悪影響を与える汚染物質が大量に放出されています。

下水道処理や廃棄物処理・公害防止の仕組みがなければ地球は著しく汚染され、生態系が大きく破壊されるだけでなく汚染物質の悪影響が人間にまで及びかねません。

先進国を中心にそうした環境保全のための社会インフラが整備されたおかげで、地球環境への汚染物質拡大の動きが食い止められているのです。

それでも現状ではまだ環境保全の技術が十分でないことから、公害防止装置や各種処理施設の技術進化を目指す活動が続けられています。

地球環境保護に向けたさまざまな公共事業や事業活動の努力が行われている中で、人類の最前線に立って技術面を支えているのが環境保全エンジニアです。

そうした意味で環境保全エンジニアの仕事は社会貢献度が高く、地球環境に関心を持つ人にとってはやりがいのある職業だと言えます。

5.エンジニアの採用傾向と就職に有利となる資格

下水道や廃棄物を処理するための大がかりなプラントにしても、工場などに設置される種々の公害防止装置にしても、設計するには技術工学や化学・バイオテクノロジー等の最新技術と理工系分野に関する専門知識が不可欠です。

そのため機器メーカーや環境調査会社に環境保全エンジニアとして新卒採用枠での就職を目指すには、大学や大学院・専門学校・高専などで理系分野を修了した人の方がどうしても有利になってきます。

この点では環境保全分野を手がける企業に限らず、エンジニアと呼ばれる職種全般に共通する採用傾向です。

中途採用の場合は環境保全に関わる業務やエンジニアリングの経験が求められるケースも少なくありません。

技術士や公害防止管理者・下水道技術検定・廃棄物処理施設技術管理者・環境計量士といった国家資格に加え、ビオトープ管理士や環境アセスメント士などの民間資格を取得した人は採用に有利となる可能性があります。

限りある地球を守る役割の環境保全エンジニア

20世紀の後半は日本を含む世界の国々が地球環境を犠牲にしながら、競い合うようにして経済発展を遂げた時代でした。

生態系の破壊や環境汚染への反省から、今世紀に入って地球環境保護の動きが世界で広がっています。

そうした中で社会貢献度の大きい環境保全エンジニアは需要拡大が予測されるだけに、将来性が有望な仕事です。

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