建築設備士の収入・平均年収は500万円から700万円。電気工事士や配管工も建築設備士の資格取得で収入アップ

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建築設備士の収入・平均年収は500万円から700万円。電気工事士や配管工も建築設備士の資格取得で収入アップ

建築関係の資格では建築士や施工管理技士が人気ですが、建築設備士は国家資格のわりに地味なイメージもあります。

そんな建築設備士がどのような仕事で、収入はどれだけ得られる資格なのかという点について解説します。

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1.建築設備の設計に関して建築士にアドバイス

建築設備士は国家試験に合格した人だけがこの名称を使って仕事を請け負える名称独占資格で、主な仕事は建築設備の設計や工事監理に関するアドバイスです。

設計や工事監理そのものは建築設備士ではなく一級建築士や二級建築士の仕事ですが、建築士は構造設計のプロでありながら建築設備に関しては専門的な知識を持っていると限りません。

公共施設や大規模なオフィスビル・マンション・大型店舗といった建造物を建てる際には、電気設備や配管設備・空調設備も複雑で大がかりになってくるものです。

そうした建築設備を設計するに当たっては構造設計とは異なる高度な知識と経験が求められるだけに、建築士だけでは対応しきれません。

そんなときに建築士をサポートし、電気・配管・空調設備の設計と工事監理に対する適切な助言を与えるのが建築設備士の役割です。

2.電気工事士や配管工も建築設備士の資格取得で収入アップ

建築設備士の就職先としては電気工事会社や水道工事業者・空調工事会社が大半ですが、中には建築設備士事務所を構えて独立開業している人もいます。

工事を行う会社に勤務する場合は給料もその会社の経営規模や経営状態によって決まる面があるため、建築設備士の年収にはかなりの幅が見られるものです。

電気工事士や配管工として一定の経験を積んだ後に建築設備士の資格を取得すれば、顧客からの信頼度が高まるため収入アップにもつながってきます。

建築設備士の資格を持つ人は給与面で優遇される例が多く、平均年収は500万円から700万円ほどと推定されます。

電気工事士の平均年収は400万円から500万円、配管工になると400万円前後が平均相場と言われていますので、建築設備士の資格を取得することで年収が100万円以上は違ってくるのです。

建築士などと比べて開業している人は決して多くありませんが、独立に成功すればさらに高収入が得られる可能性があります。

3.施工後も設備に対する責任が問われる仕事

このように建築設備士は収入面で有利になる国家資格とは言え、建築士と違って業務独占資格でない点は注意が必要です。

建築士の中には電気設備や配管設備を設計する際に、建築設備士のアドバイスが必要ではないと考えている人も少なくありません。

建築設備士が仕事を得られるかどうかは建築士次第とも言えるだけに、地元の建築士から実力が認められるほどの実績を積み重ねた人でないと独立開業しても経営が成り立たないのです。

規模の大きな建造物の電気設備や水道設備・空調設備は多くの人の利用に関わってくるため、設計や工事に不備があってトラブルや事故が発生した場合は建築設備士が責任を問われることになりかねません。

工事が終了した後もその建物が使われている間は建築設備士が設備に対する責任を負うことになり、トラブルが発生した際には昼夜を問わずに駆けつけるような局面も考えられるのです。

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4.一級建築士から頼りにされる仕事にやりがい

建築関係の国家資格の中で特に難易度が高いと言われる一級建築士にとっても、建築設備の設計は専門性が高い上に以上のような責任が伴うだけに厄介な仕事です。

多くの案件を抱えて多忙な建築士は建築設備の設計に十分な時間を割く余裕を持たないため、懇意にしている建築設備士がいれば積極的にアドバイスを求めてきます。

建築士は構造設計のプロですが、建築設備士もまた電気設備や配管設備・空調設備のプロとして大規模な建造物の設計に欠かせない存在です。

一級建築士から実力が認められて頼りにされるようになれば、建築設備士としての仕事にも大きなやりがいが感じられるようになります。

建築設備士の意見が建築士の設計に反映された場合は、建築確認申請書や完了検査申請書・中間検査申請書といった書類に名前が記載されます。

たとえ設計や工事監理そのものの仕事を担当できなくても、建築設備の面から建築士を支える役目は誇りを持って取り組める仕事です。

5.資格を取得するのに必要な実務経験

一次試験と二次試験からなる建築設備士の国家試験は合格率が例年20%前後にとどまるだけに、比較的難易度の高い資格の1つです。

資格取得に最も有利な学歴は建築・機械・電気関係の四年制大学卒業で、この場合は実務経験が2年以上で建築設備士の受験資格が得られます。

同じ建築・機械・電気関係でも短大・高専卒業の人は実務経験が4年以上、高校卒の場合は受験資格に6年以上の実務経験が必要です。

電気工事や管工事の一級施工管理技士と電気主任技術者の有資格者も2年以上の実務経験で建築設備士の受験資格が得られますが、そうした学歴や資格を持たない人は9年以上の実務経験が求められます。

建築設備士の資格を取得することで二級建築士・木造建築士試験の受験資格が得られ、さらに難易度の高い一級建築士も実務経験4年で受験可能です。

一級建築士になると大規模な建造物の建築設備設計そのものを担当できるようになる上に、実務経験5年で上位資格の設備設計一級建築士の資格を取得する道も開けます。

大きな責任と信頼性がともなう建築設備士の仕事

電気工事会社や水道工事会社で働く人の中には、給料アップを目指す目的で建築設備士の資格を取得している人も少なくありません。

建築設備士から一級建築士へとキャリアアップを果たしながら、仕事の幅を広げてきた人もいます。

いずれにしても建築設備士は建築関係の仕事を続けていく上で何かと有利になってくる資格です。

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